こんにちは。時短父さんです。

ペプシコ（PEP）はコカ・コーラ（KO）と並ぶ世界的な飲料メーカーであり、菓子メーカーの一つです。コロナ禍では、飲料に依存しているコカ・コーラよりも、菓子も提供しているペプシコはその業績が対照的となりました。

そのペプシコは6月の四半期配当（権利落ち日は6月3日、支払日は6月30日）で5.1％の増配を発表しており、一株当たり1.0750ドルとなる予定です。これにより年間配当は現行の4.09ドルから4.30ドルへと増えることになり、1965年から続く連続増配年数を49年目に伸ばすことになります。


配当株投資家にとって連続増配株はとても魅力的であり、今後も増配が続くと期待したところです。ただ期待は、あくまで期待であって、それが続く保証なんてどこにもありません。連続増配が疑いのないような銘柄であっても、個別株に投資する以上はファンダメンタルズの分析は欠かせません。

それはペプシコも同様です。今回は49年目を迎えた連続増配株が今後も増配を維持できるのか？キャッシュフローの観点から見ていきます。

ペプシコの2020年の営業キャッシュフローは106.1億ドル（前年比10％増）、事業継続に必要な投資支出は42億ドル（同横ばい）、フリーキャッシュフローは63.7億ドル（同17％増）でした。

営業キャッシュフローが100億ドル台となったのは、2016年以来のことで、コロナ禍においてもキャッシュを稼ぐ力を見せつけてくれました。


上のグラフを見ても、安定的にキャッシュを創出しているのが分かりますね。これ自体は素晴らしいことです。配当はキャッシュで支払われますから、その企業がキャッシュを稼ぐ力があるかどうかは非常に重要です。

ただ残念なことにフリーキャッシュフローは、近年（2016～2019年）減少傾向にありました。主な要因は営業キャッシュフローの減少と、投資支出の増加です。2019年のフリーキャッシュフローは、2015年比で1/3も減少してしまいました。

にも関わらずペプシコは配当を増やし続けてきました。そのため、当然ながら配当性向（配当÷フリーキャッシュフロー）は急上昇しました。2015年には49％で、その配当は安全でしたが、2019年には100％一歩手前まで来てしまいました。



この配当性向の上昇は配当株投資家にとって厳しく見るべきものです。2020年は配当を55億ドル払ったため、通常75％未満であれば安全だと判断できる配当性向が、やや減少したとはいえまだ86％もあります。

さらに2021年は配当総額が58億ドルとなる予定で、2020年比で5％増加します。フリーキャッシュフローが大幅に増加しない限り、配当性向が75％未満へ収まることは考えにくいでしょう。

とはいえ、例え2021年の配当性向が75％以上だったとしても、ペプシコが増配を止めるようなことはしないと思います。経営陣は自社株買いを減らしてでも増配を維持するでしょう。

配当性向がやや高いことを除けば、ペプシコの事業ポートフォリオから生まれるキャッシュは、積極的に株主に還元されることになり、投資対象としては非常に魅力的です。


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