こんにちは。時短父さんです。

昨日は6月分の給料日でした。一応サラリーマンなので、毎月のこの日を楽しみにしています。給料日が気にならない程度に、早く不労所得が増えてほしいものです。

毎月給与明細の支給・控除項目とそれぞれの金額をざっと確認しているのですが、今回大きな違いを発見しました。

控除項目の地方税が、前月より大きく減額されていました。

その差、なんと8,000円!!

おぉっ。これはでかい。年額にして10万円近くです。

最初、減額の理由は前年のふるさと納税による税額控除かな、と思いましたが、いやいや10万円分も寄附してないし(ーー;)しかも、ワンストップ特例制度ではなく、確定申告したので、減税措置は所得税からです。

じゃぁ、何だ?!

思い出しました。自分が時短勤務だということを。

いや、待てよ。自分が時短勤務を開始したのは2年前（2017年7月）からです。地方税額は、前年の（暦年）所得額で算出されますから、今回の安くなった税額は2018年1月〜12月の所得額が適用されます。この期間は既に時短勤務なので、何度も言っていますが、本給が3割減で年収は激減しました。

ということは、前月までの地方税額は、2017年1月〜12月までの所得額で算出されるのですね。時短勤務は同年7月からだったので、同年6月までの半年分はフルタイムの給与でした。その分年収（暦年の所得額）を押し上げていたわけです。

昇給したわけでもないのに、手取り額が8,000円も増えるなんて、ラッキーだわ〜。これでまた株が買える♪

と思ったら、そう上手くは行かないようです。

妻の給与明細を見たら、復職後初めて地方税が天引きされていました。当然と言えば当然です。休職期間は所得がなかったですからね。復職して1年が経過した今、課税対象となったのです。

結果、妻の地方税復活で、時短父さんの減税分は半分くらい相殺されてしまいました。まぁ少しは手取りが増えたので、善しとしますか・・・

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