こんにちは。時短父さんです。

お子さんをお持ちのご家庭において、お金の面での最大の関心事は、やはり子供の教育資金が足りるのか、ということです。多くのご家庭では、住宅ローンを毎月払いつつ、教育資金を貯め、自分たちの老後用資金も貯めながら、生活を何とかやりくりしているのが現状ではないでしょうか？

時短父さんは、その名の通り3児の父として、約2年間時短勤務で働いています。時短勤務だと給与が少なくなる分、その心配というか、関心は人一倍。児童手当やお年玉は全額貯金（※お年玉の使い方については、再検討の余地ありだと思っています）だし、ジュニアNISAで積立投資で増やそうとしています。

子どもが3人いれば、それだけ教育に掛かる費用は増えます。一人に掛けられる金額は、子ども1人だった場合よりは少ないでしょうが、それでも総額ではかなりの金額になることは間違いないです。だから正直ビビッている。足りるのかなって。

でもビビる前に、まず何に一番お金が掛かって、それがどれくらいの金額なのかを知らなければ、闇雲に貯金することになって、他の楽しみを犠牲にすることになり兼ねません。

教育費と言っても、幼児園や保育園に掛かる毎月数万円の保育代から、ピアノやスイミングなどの習い事に掛かる月謝もあります。でも一番ボリュームが大きいのは、大学進学に関わるお金でしょう。
文科省が行った調査によれば、平成29年度に私立大学に掛かる費用は以下の通りとなりました。

（「平成29年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員１人当たり）の調査結果について」より抜粋、赤枠は筆者加筆）

全学部平均で133万円の費用が掛かることが分かりました。入学料は初年度のみなので、残りの3年間（医歯系学部除く）は考慮する必要はありませんが。
そうすると、文科系学部では初年度約116万円、残り3年間で約280万円、計396万円となります。
理科系学部では、初年度約154万円、同約385万円なので、計539万円です。
その他学部では、初年度約145万円、同約356万円なので、計501万円です。

学費のインフレを考慮するならば、医歯系学部を除いて、4年間で必要な学費は約460万円～約560万円が必要になるでしょう。ざっくり子供一人あたり500万円ってとこですかね。1年間では125万円です。この他、諸々の経費は考慮しません。

さて、毎年一人125万円掛かる教育費をどう捻出するのか？しかも時短父さん宅は2歳ずつ年が離れており、真ん中の子が大学に通っている間の4年間は、学費負担が二人分（300万円）必要になってきます。

単純に今から教育資金として500万円貯めるのはありです。というか、それが王道でしょう。
仮に入学前の18歳までに500万円貯めるとしたら、一人当たり毎月2万円～2.5万円を貯金する必要があります。できなくはない数字です。子供3人なら毎月最低6万円は必要ですね。

ただ教育費として貯めたお金は、学費として払ったら、減るまたは無くなります。
3人分だと1500万円ですからね。かなりの額です。

どうせだったら、資産として残しておくことはできないでしょうか。
例えば株式で1500万円分の資産として保有してみるのです。
すると、配当利回り5％なら、毎年75万円が勝手に振り込まれます。毎年必要な学費125万円のうち、6割が不労所得で賄える。追加で必要な4割は、貯金の取り崩しでもいい。10割貯金の取り崩しよりは余程マシだと思います。

125万円を全て不労所得で得たいのなら、配当利回り5％だと、2500万円相当の資産が必要ですね。これも不可能な額ではありません。
子どもが生まれた当初からなら、毎年140万円ずつ貯めていけば、2500万円に達することはできます。残り年数が少ないのなら、毎年の貯蓄額を増やすことで調整は可能です。

子供たちが大学を卒業して、教育費が不要になった時、そこに数千万円相当の資産があるのと、ないのではその後の生活に大きな差が出るでしょう。
教育費の名目で現金だけ貯めていると、支払ってしまえば、無くなるのに、不労所得を生む資産として持っていると、老後資金としても使えるのです。

とはいえ、全てを株式で持つのはさすがにリスクが大きいので、若干の現金（貯金）は必要だとも思いますが。いずれにせよ、老後資金も教育資金もということで、「貯めなきゃ貯めなきゃ」の考えは少し和らげてもいいのかなと思いますよ。