こんにちは。時短父さんです。
最近、食品を中心とした生活必需品の値上げ発表が相次いでいます。
日清食品は「カップヌードル」を含むカップ麺や袋麺など約160品目の希望小売価格を4～8％引き上げると発表しました。原材料価格や労務費、物流費などの上昇が理由です。
日清食品は「カップヌードル」を含むカップ麺や袋麺など約160品目の希望小売価格を4～8％引き上げると発表しました。原材料価格や労務費、物流費などの上昇が理由です。
水産加工メーカーのマルハニチロは鯖缶（全32品）を平均7%値上げすると発表しました。健康志向で鯖缶の人気は高まっていて、原料となる鯖の価格高騰が背景にあります。昨年9月に続き再び値上げだそうです。
乳業メーカーの明治も牛乳やヨーグルトなど価格を4月1日出荷分から引き上げると発表しました。税抜き220～250円ほどの「明治おいしい牛乳」の店頭価格は10円程度上がるとみられています。森永や雪印メグミルクも追随すると思われます。
その他、今年に入ってこれまでに発表された主な値上げ製品・サービスは、小麦粉、コカ・コーラ、キリン午後の紅茶、ハーゲンダッツ、QBハウスなどです。
実質賃金が上昇しないなかで、数々の消費財の値上げは家計に厳しいものです。消費者の私達は一層節約を迫られることになります。財布の紐を固くし、賢く買い物したり、娯楽費を減らしたりしなければなりません。
しかし、経済が拡大する、または景気が回復する過程において、物価の上昇（インフレ）は避けて通れません。国内の人手不足は、さらなるインフレ圧力になり得ます。
とはいえ、節約には金額的にも、精神的にも限界があることを考えれば、インフレを味方に付ける方が賢い選択になります。
インフレを味方に付ける方法は、非常に簡単です。株主になるだけです。
値上げによって企業は売上高を増加させ、利益を確保しようとします。原材料費を除けば、人件費などの費用は会社がそれなりにコントロールできるので、利益はしっかり残るのです。
実質賃金が上がらない理由の一つは、そもそも賃上げする会社は多くないし、あったとしても会社が自社製品の値上げ幅未満でしか賃金上昇を認めないからです。
賃金が上がれば、それがインフレに対抗できる一番の方法なのは言わずもがなです。
賃上げは経営者判断になりますが、消費者（従業員）が株主になるかは自分で決められます。
株主になるメリットは、インフレによって増えた利益を配当というかたちで優先的に受け取れることです。会社の利益が増えれば普通は株価も上昇するので、売却益も狙えます。
値上げを発表した銘柄の配当利回りを見てみます。
値上げを発表した銘柄の配当利回りを見てみます。
日清食品（2897）は1.3% 明治ホールディングス（2269）は1.6%、マルハニチロ（1333）は1%と決して高くないものの、実質賃金が上がらない状況では、配当は嬉しいものです。
株主優待で同社製品をもらっても良いかもしれませんね。
いずれにせよ、節約だけでインフレを乗り切ることは困難です。株主になってインフレを味方にするくらいの発想転換が必要なのではないでしょうか。
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