こんにちは。時短父さんです。

ガソリン価格の上昇が続いています。国内の平均ガソリン価格は9月25日時点で、154円30銭と3年9ヶ月ぶりの高値圏です。これは、24日のOPEC会合で、各国が増産見送りを決定したことや、イランへの経済制裁が続くとの見方により、原油価格（WTI）が一時1バレル71.66ドルまで上昇したことが主な要因です。加えて、最近の円安傾向も輸入価格に影響を与えていると思われます。

さて、原油価格の上昇とガソリン価格の上昇は、家計に少なからぬインパクトを与えます。時短父さん宅最寄りの某ガスステーションのレギュラーガソリンの価格表示も29日現在144円となっています。車での不要な外出は避けるようになるでしょう。原油価格の上昇は、航空燃料や石油製品の原価上昇を意味しますので、最終的には消費者に価格転嫁されてきます。消費者は家計を圧迫され、節約を迫られることになります。

エネルギー価格の上昇に対処するには、節約以外にも方法があります。それは、エネルギー株を保有することです。例えば、エクソン・モービルです。同社の事業は、石油や天然ガスの採掘から輸送、精製、小売と幅広く手掛けていますが、同社の株価は原油価格との相関関係が見て取れます。


(XOM直近1年間の株価チャート）

（WTI先物　直近1年間の原油価格推移）

エクソン・モービルは連続増配銘柄としても優秀で、潤沢なキャッシュフローを元に35年連続で増配を続けています。配当利回りも3.82%で、高配当銘柄でもあります。

ガソリン価格の上昇で、家計の支出が増えるのなら、その大元の商品を提供している会社の株主になってしまえば良いというわけです。エネルギー株の場合であれば、ガソリン価格が上昇して支出が増えても、株価の上昇や配当金の受取りにより、資産価格は相殺されるからです。

しかし、注意点が一つあります。それはエネルギー株なら何でも良いというわけではないことです。保有するなら、国際石油メジャーであって、国内石油元売りではありません。以前当ブログでも記事（関連記事「米国石油メジャーと日本石油元売りを比較してみました」）にしましたが、これは両者の事業構造が異なることに由来します。国内の石油元売り各社も、採掘、開発を進めていますが、国際石油メジャーの規模にはとても及びませんし、ほとんどを輸入に頼るために為替の影響を受けて利幅は制限されます。一方、国際石油メジャーは、世界各国に採掘利権を保有し、実質的な価格決定権があります。国際石油メジャーの株式を保有すると、為替が円安に振れれば、円ベースの資産価値は上昇します。日本政府と日銀は金融緩和と円安誘導により、インフレ率2%を達成したいわけですから、今後も円安傾向は続くと見られます。

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