こんにちは。時短父さんです。
時短父さんには幼い子どもが3人いますが、将来の教育資金(主に大学進学用)をどのように作るかという大きな課題があります。経済的な自由を手に入れるという最終目標を見据え自分たち夫婦の資産を築いていく一方で、3人分の教育資金を捻出しなければなりません。現在の取り組みをご紹介します。お子さんを持ちの読者の参考になれば幸いです。

 

必要な教育資金(金額)

教育資金といっても、一体いくら必要なのでしょうか。教育資金は一般的に大学進学用の資金を指します。何故なら高校までは毎月の家計から、その費用を捻出することが前提となっているからです(もちろん私立学校なら話は別でしょうが)。入学料や授業料がグンッと大きくなるのは、やはり大学進学に関わる費用でしょう。
文部科学省の調査によれば、平成28年度私立大学の授業料は877,735円、入学料は253,461円、施設設備費は185,620円で、合計1,316,816円でした(平均値)。国立大学では、授業料が535,800円、入学料が282,000円でした。

単純に4年間通った場合の合計金額は、私立大学で5,130,803円、国立で2,989,200円となります。
子ども一人当たりの教育資金の目標を300万円と設定するか、500万円と設定するか、ここは多い方を目標とします。国立はやはり難関ですからね・・・

銀行口座は人数分用意

資金を作るために口座を用意します。時短父さんの場合は、子ども3人それぞれに銀行口座を設けています。お金に色はつかないと言いますが、それぞれの資金がどれくらい貯まっているかを把握するには、口座を分けた方が良いと思います。
後で説明する児童手当が振り込まれるのは保護者名義の口座ですので、放っておいては知らず知らずのうちに親が使ってしまうなんていうことが起こり得ます。従って、必ず子ども名義の口座に分けて、資金を移すようにしましょう。

児童手当は貯金!

教育資金として一人あたり500万円が必要だということはわかりました。かなりの大金ですが、問題はこれをどうやって作るかです。
一つは児童手当です。まずは4ヶ月に1回振り込まれる児童手当を貯金しましょう。

03歳未満では15,000円、3歳~小学校終了前(第1子・第2子)は10,000円(第3子は15,000円)、中学生が10,000円を頂けます。

0歳からもらい始めて、中学卒業まで全て貯金したら、198万円になります。これで500万円のうち約40%をカバーしたことになります。児童手当だけでこんなに賄えるなら、安心ですよね。この貯金習慣を18歳になるまで(高校卒業まで)続けたら、234万円で46%です。あと半分です・・・

時短父さんの場合は14万円(一月あたり3.5万円)が2月、6月、10月に振り込まれます。しかし子ども名義の口座へは、毎月末に移すようにしています。毎月のルーティンにしているので、移し忘れはありません(自動的に移せたら楽なのに…)。

金額については、児童手当相当額に加えて、会社からの家族手当分を合わせて、一人あたり2万円を移すようにしています。3人分の4ヶ月分では、24万円(2万円×3人×4ヶ月)になります。児童手当だけでは、234万円でしたが、毎月2万円を18年間貯金したら、432万円になります。約86%をカバーできます。これで何とかなりそうです。

投資信託で増やす

投資信託はどうでしょうか。大事な教育資金を作るのに元本割れのリスクがある商品を使うことの是非はあると思います。

投資信託といってもピンキリですから、商品選択は間違えたくありません。長期的に成長が期待できる米国か世界の主要な株式市場を対象としたインデックスファンドなどが無難なところです。

またジュニアNISAを活用することで売却益や配当金が非課税になるメリットがあります。買付けも一括でするよりも定期積立することで、元本割れするリスクを低減できます。

時短父さんの場合は、児童手当分をしっかり貯金して教育資金の基盤を形成しつつ、会社からの家族手当分を投資信託で運用してプラスアルファを狙うことにしています。

投資信託は、セゾン投信の「バンガード・グローバル・バランスファンド」、同「資産形成の達人」、「i Free S&P500インデックスファンド」を使っています。毎月1万円を18年間積立投資し、平均リターンが5%だとすると、約350万円になります(同額同期間の貯金では216万円)。つまり毎月2万円拠出し、半分は貯金、半分は平均リターン5%で運用すると、18年後には約566万円になる計算です。500万円の目標金額を上回りました!

これらの投資信託の使途は、一義的には教育資金を作るためですが、子どもたちがもう少し大きくなった時に施すファイナンシャル教育の教材としての意味も込めています。進学しないなど、仮に教育資金としての用途がなくなれば、成人した子どもたちにそのまま運用を継続させても良いわけです。それができれば、経済的に有利な状態で社会人としてのスタートを切ることも可能でしょう。

 

子どもには良い教育を受けさせたいと願うのはどこの親も同じです。子どもが小さいうちからコツコツと貯めていき、小さくでも運用を続けていれば、大きな目標が達成できると思います。

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